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2014.08.29

【100%無農薬+完全有機肥料+手作業】 稲刈り&収穫祭2014のご案内

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▲昨年の稲刈りの様子

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▲米づくし料理(2011年)

photo, movie & text: Tranlogue Associates


2014年は、米づくり6年目にして(合鴨の手も借りず)100%無農薬でありながら99.9%雑草のない、画期的な水田づくりに成功しました。

トランローグは、今年もWWOOF方式※1によって100%無農薬+完全有機肥料+手作業による稲刈りワークショップ&収穫祭を開催します。
米づくりを体験したい方、将来自給自足に挑戦したい方はぜひご参加ください。災害に強く、景気に左右されない暮らしと社会のためにも、より多くの方々が自給の方法を体験し、実践し続けることは有意義なことと考えています。

初めて参加を希望される方も気軽にお問い合わせください。稲刈りについては原則として、安全を最優先し、きちんと作業のできる小学校高学年以上が対象です。
皆様のご参加を心よりお待ちいたしております。


▶関連記事:ワークショップ Workshop 01 米作り/家庭菜園
過去のワークショップの様子をご覧いただけます。


記)

■目 的:収穫祭(収穫した米の試食)。稲刈り体験。里山の保全・再生。都会と田舎の交流
■日 時:9月14日(日)午前10時半頃から開催します。
■場 所:千葉県長生郡睦沢町。最寄り駅=外房線・上総一ノ宮駅
■参加費:無料(WWOOF方式 ※1)。主催者側でレクリエーション保険(傷害保険)に加入します。
■ワークショップ内容:
□稲刈りと、オダ掛け(ハザ掛け)による自然乾燥体験。
□足踏み脱穀機による脱穀、唐箕(とうみ)による選別、籾摺・精米。
※体験希望の方だけ自由参加で実施。
□収穫した米(手づくり米料理)を食べていただきます。
□精米した米は、皆様で持ち帰っていただきます。
■稲刈りと、オダ掛け(ハザ掛け)の持ち物と服装:
前日までに雨が降らなければ田んぼは乾燥しているので靴でも作業できます。雨で田んぼがぬかるんだ場合は、長靴をご持参ください。また、長袖長ズボン、帽子など、防虫と日射対策が必要です。鎌と軍手はこちらで準備します。また、タオルや着替えをお持ちいただくことをお薦めします。シャワーもご利用いただけます。
■予定の変更・中止:
台風その他、やむを得ない理由で本ワークショップを変更・中止する場合があります。予めご了承ください。
■参加申し込み・お問い合わせ:info@tranlogue.jp
9月8日(月)までにお申し込みください。

※1トランローグでは、WWOOF(Willing Workers On Organic Farms)方式によって、「田植えワークショップ」「稲刈りワークショップ」「セルフビルド・ワークショップ」を開催しています。
WWOOF方式とは、参加者から農作業などの労働力を提供いただく代わりに、有機・無農薬栽培による農作業のノウハウと食事や飲み物を提供する、相互扶助の仕組みです。

以上)

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2014.08.09

『スマートコミュニティ Japan 2014』で見つけた、2つの日本の未来

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photo & text: Motohiro SUGITA + Tranlogue Associates

2014年6年18日(水)〜20日(金)、東京ビッグサイトにおいて『スマートコミュニティ Japan 2014(主催:日刊工業新聞)』が開催されました。
スマートコミュニティは、エネルギーや交通などのインフラから、オフィスや住宅、医療、教育など暮らしに係わる隅々まで情報化(デジタル化)して無線や通信でつなぎ、ユーザー1人1人が無駄なく無理なく、快適に過ごすためのICT(情報通信技術)環境のこと。
近年スマートコミュニティを自らの専門分野と位置づけ、取材、研究を進めるトランローグにとって、今回最も大きな発見は、私たちの将来に大きく係わるエネルギーと食料の分野における、将来像の提示でした。
エネルギーでは、東芝による水素社会への転換。食料については、農林水産省による、おいしさを追求する施設園芸への転換です。
これらの実現には、様々な難題を解決し、多大な労力と莫大な投資が必要です。しかし、それらを乗り越え「この目で見てみたい」「共に実現したい」と思わせる魅力や説得力を感じさせる未来図でした。


■東芝による水素社会の提案
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エネルギー自給率4%(原子力を除く)の日本においては、東日本大震災以降、石油や天然ガスなどの化石燃料の輸入増加によって貿易赤字が膨らむと同時に、CO2排出増加によるさらなる地球温暖化が懸念されています。
他方、自給可能で環境にやさしい再生可能エネルギーですが、余剰電力の貯蔵が難しく、広域で電力需給を調整する「系統」としての不安定さが未解決と言われています。
これらの問題点を解決する切り札が「水素エネルギー」とか。
水素エネルギーの原料である水素は、無尽蔵とも言える水を電気分解することでつくり出すことができます。また現在では、石油化学や鉄鋼などの製造施設に、利用可能な水素が余っている、と言われています。
水素は液化させるなどして貯蔵し、運搬が可能なため、使いたい場所で使いたい時に「水素発電」などを通して電気エネルギーをつくり出すことができるのです。
水素発電の1つでよく耳にするのが「燃料電池」。水素と酸素を結合させ、電気エネルギーと熱エネルギーを効率的につくり出す装置で、再生可能エネルギーによって水素をつくり出せば、発電段階でCO2を排出しないため、CO2フリーの電源となるそうです。
取材時、東芝では、東京オリンピックが開催される2020年をマイルストーン(中間目標)とし、2030年頃に水素社会を実現したい、とのことでした。特にニュースリリースやパンフレット、プロジェクトのロードマップ(工程表)は準備されていませんでしたが、企業としての本気度は、展示の通り、とか。ブース前面に分かりやすく、きれいな模型とともにに紹介されていました。
原子力発電をはじめ、国内外におけるエネルギーのリーディングカンパニーが、水素社会を提案することは大変興味深く、意義あることと思います。
ところで、本取材の翌週、経済産業省より「水素・燃料電池戦略ロードマップ」が発表されました。
本件についてより詳しく知りたい方はこちらからダウンロードしてみてください。

■農林水産省による次世代施設園芸の提案
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ガラス温室やビニルハウスで栽培環境をコントロールしながら、大規模かつ計画的に野菜や果物を生産するのが施設園芸。
国内農業の衰退、原発事故による環境汚染、高まる海外農産物の輸入圧力など、農業を取り巻く劇的変化のなかで、国内農業生き残りの切り札として注目を集めるのが次世代施設園芸です。
500項目にも及ぶ栽培パラメータ(生長を促す要因)を管理しながら、EU中心に世界中に野菜を輸出するオランダの施設園芸については、ご存知のかたも多いのではないでしょうか?
国内でも近年、栽培環境の温度や湿度、水や二酸化炭素濃度などのパラメータをセンシングし、管理者のデバイスにデータを無線で送信し、管理者はデータに基づき適切な栽培環境にコントロールする、といった一連のシステムが紹介されています。しかし、これだけでは、オランダその他、海外の大規模な施設に太刀打ちできるはずがない、と悲観しているかたも多いはず。
このような状況下、農林水産省では、海外視察を通して日本独自の施設園芸のあり方についてまとめていました。そして、上図のようにオランダの施設園芸をベースに、日本にふさわしい施設園芸のあり方を示しています。
日本では、材料や設備、人件費から土地代まで高額で、オランダのようなスケールメリットを出せないから「品質」を重視する、といった他の産業界でも見られる方針に帰結したのかと思いきや、事情は正反対とか。
「量」を追求するオランダとは異なり、日本の農業は伝統的に「品質」を追求してきたのです。日本人にとっては当たり前のことでも、米や野菜、肉もしかり、日本人の食味へのこだわりは、並々ならぬものがありますね。
今ではこれが近隣諸国に知れわたり、日本の農産物は美味しくて安全、と評価され、求められているようです。もちろん、量やコストを追求しなくていい理由はありません。
おいしく安全な食料を地産地消し、さらに海外へ輸出するためには、安定した生産が欠かせません。また、台風などの水害や干ばつに悩ませられ続けてきた日本の農業。栽培環境のコントロールは、日本の農業の悲願とも言えます。
次世代施設園芸は、今では大手電気メーカーも続々と新規参入するなど、地産地消と輸出の切り札に、そして次の暮らしのベースになりそうです。

■NEDO、日立製作所他によるスマートコミュニティ実証実験
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写真上は、NEDO(独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)とハワイ州の合意形成により、風力・太陽光エネルギーの導入が進んでいるマウイ島での出力不安定性、周波数低下、系統機器への過負荷を解決するため、EV(電気自動車)の充電タイミングを調整するマネジメントシステムの構築を通して、クリーンエネルギーモデルの実現を目指す実証事業を表す日立製作所の展示。
写真下は、EVの大量普及を目指すスペインにおけるマラガ市とNEDOの合意形成により、ICTを駆使してEVユーザーの行動変革を促すことで、EVの大量充電による電力系統への負荷を低減する技術の実証事業の概要。実証実験では、多少コスト高でも環境にやさしいEVを支持するユーザーですが、いざ実際に充電費用を自己負担するとなると財布の紐が固くなるのが現実とか。高い志のまま、いかにユーザーに課金していけるか。多くの実証実験の後半では、同様の課題が浮き彫りとなり、そのノウハウこそ参加企業における事業の核心と言えそうです。

関連記事■次の暮らしのデザイン

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